量子力学、引き寄せの法則と出会い、投資・FXトレードを15年以上研究!動画制作・WORDPRESSを活用したWEBサイト作りを中心に20年以上しています。
KAMIJOU DESIGN STUDIO
090-8882-7499(要・事前メール)
9:00~18:00(年中無休)

バイデン氏が認知症?!大統領選を前に衝撃の世論調査!

 

今回は、我が国の安全保障にも大きな影響を持つアメリカ大統領選挙の動きについて取り上げます。

ウイルス騒動、人種差別をめぐる暴動などでトランプ大統領の劣勢が報じられていますが、優勢だとされていたバイデン氏に認知症疑惑が持ち上がってきました。

バイデン氏は前バラク・オバマ政権の副大統領であり、オバマ氏の「後継者」を自認する人物です。

この人が11月の大統領選で勝利することになると「基本的にはオバマ時代の政策に戻ることになります。トランプ政権が覆したものを復元する方向」で、中国が好き勝手にやってきた事を黙認し続けた政権になる恐れがあります。

ただ、アメリカの世論は中国に対して厳しくなっていますので、これまで民主党が行ってきたことが中国を増長させたとの声がトランプ大統領を支えているのも現実です。

 

アメリカ調査機関のピュー・リサーチ・センターが3月に実施した世論調査によると、中国に対して「好意的ではない」と答えた人の比率が全体の66%と、調査を開始した2005年以来の最高を記録しました。

中国の影響力を主要な脅威と考える人も62%に及びます。

また、中国の輸出増加による貿易赤字拡大や雇用減少に加え、地球環境・人権問題、サイバー攻撃、軍事力拡張を深刻な脅威と考えるアメリカ国民が増えているのです。

トランプ氏の対中強硬姿勢を評価する一方で、オバマ時代の対中姿勢を弱腰と考える国民が多く存在し、トランプ氏は「北京寄りのバイデン」などと攻撃を加えています。

そんな中で、バイデン氏が認知症なのか否かという生々しい議論が熱を帯びてきました。

 

米国のある世論調査では「米国有権者の4割近くがバイデン氏はなんらかの認知症を病んでいると思っている」という結果が出ていて、本格的な選挙戦を前に、バイデン氏の健康問題がにわかに浮上してきたのです。

バイデン氏が6月30日にFOXテレビの記者からの「認知の衰えについてテストを受けたことがあるか?」との質問に対して、バイデン氏は「いつもテストされている」と答えました。

FOXテレビはこのやり取りを、バイデン氏の認知症疑惑と絡めて大きく報道した事に対して、CNNやワシントン・ポストが、「トランプ政権や共和党を支持するFOXが、バイデン氏の認知症疑惑を持ち出すのは不公正、不適切だ」としてFOXを批判したのです。

FOXは日ごろからCNNやワシントン・ポストを「民主党支援の偏向報道が多い」と非難してきました。

このメディア間の争いが、バイデン氏の認知症疑惑に対する関心を広げる事になります。

 

バイデン氏の健康状態には、米国の一般有権者も疑惑の目を向けていて、大手世論調査機関ラスムセン社による、バイデン氏の認知症疑惑に関する、ある調査結果に対して注目が集まっていました。

ラスムセン社は、「ジョー・バイデン氏の頻繁な失言や混乱した発言は、なんらかの形の認知症を病んでいるからだという批判があります」と前置きの説明をつけたうえで、一般有権者に「あなたが見たこと、読んだことから判断して、あなたはジョー・バイデン氏がなんらかの形で認知症を病んでいると思いますか」と質問しました。

回答は「そう思う」「思わない」「わからない」の3択で、バイデン氏に認知症の症状があると思うか? というストレートな質問でした。

ラスムセン社の発表によると、「そう思う」と答えた人が全体の38%で、多くの人達がバイデン氏に対しては不信感を抱いていることが分かりました。

なぜ、バイデン氏の認知症疑惑がこれほど語られるのかというと、それは、77歳のバイデン氏が事実と異なる発言や物忘れを頻発するからです。

 

例えば、パンデミックによる死者が12万人の時点で、「1億2000万人が死んだ」と発言したり、バージニア州にいながら、ノースカロライナ州と間違えたり、自分が副大統領時代の体験を語る中で、当時の大統領、オバマ氏の名前を思い出せずに『私のボスだった大統領』と発言した事もあります。

もっとも有名な話は、アフガニスタンでの戦争体験談を語ったのですが、多くの部分が事実と異なっていることが判明しました。

こうした事例が重なって、バイデン氏には認知症の兆候が出ているのではないかという疑問の目が向けられるようになったのです。

 

バイデン氏は、認知症疑惑の他にも自身が設立した大学組織への中国からの多額の寄付金を公開していなかったという事で調査が求められています。

倫理を監視するNPO団体は、バイデン・センターが過去3年間で「中国から受け取っている7000万ドル以上の資金のうち、2200万ドルは匿名」であり、情報の開示と全面的な調査を要求しています。

このように中国からのお金で餌付けされていて、しかも認知症となるとどうしようもありません。

そんな人が、記憶があいまいな状態で核のスイッチを押してしまったら・・・

やはり、政治の世界は年齢制限が必要ではないでしょうか?

我が国も多くの老害政治家が存在しますが、いい加減、辞めていただきましょう!

決して、他人ごとではありませんのでしっかり考えましょう。

 

コメントを残す

このサイトはスパムを低減するために Akismet を使っています。コメントデータの処理方法の詳細はこちらをご覧ください