あなたは、2021年の春に起きた「ある数字」を知っていますか?
新型コロナワクチン接種が始まってから、わずか130日間。
製造元のファイザー社から厚生労働省に報告された副反応は、なんと6,000件に達していました。
しかも、その中に20代・30代の若年層だけで「心臓障害」が39例もあり、残念ながら命を落としたケースも含まれていたのです。
健康だったはずの若い人が、接種後、突然胸の痛みや息切れに襲われ、回復できなかった――。
資料に残る遺族の声は、胸を締めつけます。
「自分の子どもが、健康な体のまま接種して、短期間で命を落とした。そしてその原因が、今の社会に十分に知られていない」。
この記録は、当時すでにファイザー社や厚生労働省、審議会のメンバーたちがしっかり把握していたデータです。
それなのに、なぜ審議会のメイン議題にならず、広く社会に共有されなかったのでしょうか?
私たちは「公衆衛生」という大義名分のもと、個人の命に関わる情報をどこまで知る権利があるのか。
そして、国は国民に対してどこまで透明性を確保する義務があるのか。
6,000件の「知られざる130日間」――若者の心臓を襲った数字が、今も問い続けるもの